長期優良住宅認定取得マンションは、
「長期優良住宅の普及の促進に関する法律（長期優良住宅普及促進法）」に基づいて認定された住宅、マンションのことを言い、耐久性、耐震性、可変性といった項目で、設定された性能・基準を満足したものになっています。また、長期ローンが可能であることや、ローン減税などに優遇措置があり、通常のマンションよりも有利な点もあります。

「ロングクオリティ・マンション」は、
①「住まいとしてのハードのクオリティだけではなく、暮らしを支える技術・サービスといったソフト面のクオリティ」を提供してきた、長谷工の住まいづくりの理念
②「いいものをつくって大切に手入れして、長く住む」という、長きにわたって暮らしを支える技術

この2つを反映したマンションです。「ロングクオリティ・マンション」は、長谷工が今まで追求してきたマンションの理念を表した、ひとつのかたちと言えます。

「長期優良住宅」では、住宅の耐久性について、「数世代にわたり住宅の構造躯体が使用できる」ようにすることが求められています。
…しかしながら、要求を満たす具体的な対策は様々ですから、どのような対策が講じられているか個々の住宅で確認する必要があります。

このたび、当社が「長期優良住宅」の認定を取得したマンションや、「ロングクオリティ・マンション」では、鉄筋コンクリートの劣化を抑制するために、構造躯体に用いるコンクリートの水の量を低減し、コンクリートが固化する際の乾燥収縮によるひび割れをできるだけ抑止する対策を採用しています。

また、「先導事業」の取組みとして、特殊なコンクリート（中庸熱ポルトランドセメント、低熱ポルトランドセメント）を使用することで、コンクリートが固化する際に発生する化学反応熱による温度ひび割れの抑制や、乾燥収縮ひび割れを抑制する対策を採用します。

通常のマンションでも、概ね30年から40年で給水管や排水管の更新・更生が必要になります。
このことは「長期優良住宅」でも同じです。
そこで、「長期優良住宅」では、「構造躯体に比べて耐用年数が短い内装、設備について、維持管理（清掃、点検、補修、更新）を容易に行なうために必要な措置が講じられている」ことを求めています。

具体的な対策は様々ですが、当社が「長期優良住宅」の認定を取得したマンションや「ロングクオリティ・マンション」では、例えば、排水立て管の場合、清掃、点検を容易にすることは勿論ですが、構造躯体を傷つけたりしないで短期間に低コストで排水立て管を交換できる対策を講じています。

また、「先導事業」の取組みとして、給水管には期待耐用年数200年という高耐久ステンレス管を使用するとともに、交換が必要になる止水栓や管継手は、容易に取り外して交換できる仕組みを採用し、維持管理が容易になる対策を採用しています。

通常のマンションでも、購入時に間取りを選んだり、自由に設計できたりするものがあります。
しかし、「長期優良住宅」では、購入時ではなく購入後に「居住者のライフスタイルの変化等に応じて間取りの変更が可能な措置が講じられている」ことを求めています。

例えば、間取り変更によって配線や配管の位置が変わっても支障がないように天井高を確保するなどの対策が求められています。

このたび、当社が「長期優良住宅」の認定を取得したマンションや「ロングクオリティ・マンション」では、そうした要求に加え、「先導事業」の取組みとして、いくつかの対策を講じています。

ひとつは、可動間仕切り、可動収納の採用です。
暮らし始めてから、家族構成の変化などにより、部屋をひとつにしたり、仕切って部屋を２つにしたりすることが、容易にできる仕組みになっています。

また、通常のマンションは、窓枠がコンクリートに埋め込まれているので、コンクリートを壊さなければ窓枠を交換できません。
将来の環境変化で、二重サッシへの変更などが必要になった場合でも、コンクリートを壊さず窓枠が交換できる対策を採用しています。

● 間仕切の移動を容易にする当社独自の床先行二重床工法
  （全ての物件に採用されているわけではありません）

● 窓枠の交換を可能にする壁構造

「長期優良住宅」に限らず、建物を計画的に維持管理していくことは必要です。
古くなったからと交換を繰り返せば、当然、費用も掛かります。定期的な検査や、適切な補修によって長く持たせることが重要になります。
そのため、「長期優良住宅」では、「建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されている」ことが求められています。

このたび、当社が「長期優良住宅」の認定を取得したマンションや「ロングクオリティ・マンション」では、適切な「長期修繕計画」を提案させて頂くことは勿論ですが、定期的な点検・補修と長期保証を提供する当社オリジナルの「長谷工プレミアムアフターサービス」を採用しています。

また、将来改修工事やメンテナンスを行う際に必要な対策を新築工事のときから配慮したり、改修工事の期間やコストを低減させる技術の開発を行い、維持管理のしやすさに配慮しています。