ESGデータ

ESGデータ集

更新日:2021年10月29日

社会

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指標 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
従業員数(人) 男性   2,081 2,102 2,123 2,080
管理職 902 939 935 908
一般社員 1,179 1,163 1,188 1,172
女性   308 334 352 357
管理職 30 37 40 39
一般社員 278 297 312 318
合計   2,389 2,436 2,475 2,437
管理職 932 976 975 947
一般社員 1,457 1,460 1,500 1,490
グループ従業員数(人) 男性   5,449 5,501 5,560 5,538
管理職 2,191 2,234 2,248 2,180
一般社員 3,258 3,267 3,312 3,358
女性   1,904 2,134 2,191 2,342
管理職 185 198 205 216
一般社員 1,719 1,936 1,986 2,126
合計   7,353 7,635 7,751 7,880
管理職 2,376 2,432 2,453 2,396
一般社員 4,977 5,203 5,298 5,484
年齢別比率(%) 30歳未満 27.9 27.1 26.1 26.3
30~39歳 23.2 24.7 25.3 25.7
40~49歳 16.2 14.1 14.1 14.9
50~59歳 23.7 24.6 24.9 24.6
60歳以上 9.0 9.5 9.6 8.5
女性従業員比率(%)※1 グループ 25.9 28 28.3 29.7
単体 12.7 13.9 14.3 14.6
新規採用者数(新卒・中途)(人) グループ   647 618 584 541
男性 347 348 331 317
女性 300 270 253 224
単体   129 122 130 153
男性 94 87 107 114
女性 35 35 23 39
新規採用(新卒・中途)に占める女性比率(%) グループ 46.4 43.7 43.3 41.4
単体 27.1 28.7 17.7 25.5
新卒採用者数(人) グループ   327 310 302 319
男性 196 189 211 207
女性 131 121 91 112
単体   113 103 108 125
男性 83 71 85 90
女性 30 32 23 35
新卒採用に占める女性比率(%) グループ 40.1 39.0 30.1 35.1
単体 26.5 31.0 21.3 28.0
女性管理職比率(%)※1 グループ 7.8 8.1 8.4 9.0
単体 3.1 3.7 4.0 4.1
障がい者雇用率(%) 2.04 2.06 2.06 1.99
在籍人数に占める派遣社員率(%) 24.8 25.5 23.9 22.7
従業員平均勤続年数(年) 合計   17.1 17.1 17.3 17.0
男性 18.3 18.4 18.4 18.2
女性 9.1 9.6 10.5 10.1
正社員年間離職率(%) グループ 4.9 4.7 5.1 4.1
単体 2.0 2.2 2.2 1.4
年次有給休暇取得率(%) グループ 62.7 65.8 72.6 71.4
単体 61.5 63.7 67.9 64.7
育児休業取得率(%) 男性 1.4 0.4 4.5 6.8
女性 100 100 100 100
出産・育児休業後の復職率(%) 100 100 100 100
介護休暇及び介護休業取得者数(人) 1 2 3 0
再雇用者数(人)※1 グループ 105 139 174 189
単体 23 50 58 80
死亡・重大事故災害数(件) 長谷工グループ従業員 0 0 0 0
協力会社従業員 1 1 0 0
労働災害度数率 休業4日以上 0.41 0.34 0.35 0.52
休業1日以上 0.78 0.56 0.63 0.72
労働災害強度率 0.24 0.01 0.01 0.01
一人当たりの総労働時間(時間) 2,163 2,236 2,242 2,203
人材育成に関する教育研修費(百万円) 113 125 127 124
人材育成に関する教育研修時間(時間) 104,879 110,291 116,460 121,045
健康診断受診率(%) 100 99 99 99
PET-CT検査 受診率(%) - 85 83 算定中
社会貢献活動支出額(百万円) 60 156 367 87
社会貢献活動人数(延べ人数) 1,182 1,401 2,095 704
ISO9001外部審査指摘件数(件) 0 0 0 0

※グループは当社および関係子会社(海外含む)を指します。記載がない場合は、長谷工コーポレーションを指します。
※1 2017年度~2019年度は、4月1日時点での実績を算出しています。

ガバナンス

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指標 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
機関設計 監査役設置会社
取締役人数(名) 男性 12 12 12 12
女性 1 1 1 1
独立社外取締役数(名) 男性 4 4 4 4
女性 1 1 1 1
取締役の任期(年)※2 2 2 1 1
取締役会への出席率(%) 100 100 99 99
監査役の人数(名) 男性 5 5 5 5
女性 0 0 0 0
独立社外監査役の人数(名) 男性 3 3 3 3
女性 0 0 0 0
監査役の任期(年) 4 4 4 4
監査役会への出席率(%) 100 100 100 98
指名報酬委員会構成人員(名)
※2018年12月より設置
社内取締役 - 2 2 2
社外取締役 - 5 5 5
指名報酬委員会への出席率(%) - 100 100 100
基本報酬・インセンティブ・報酬実績など コーポレートガバナンス
株主権 議決権の制限の有無
買収防衛策導入の有無
会計監査人(名) 2 3 3 3
会計監査における適正意見・継続企業の前提に関する注記の有無
BCP訓練参加率(%) 100 100 99 100
コンプライアンス研修受講率(%) 100 100 100 100

※2 取締役の任期は、2019年6月の株主総会にて1年に変更となりました。

環境

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指標 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
スコープ1(t-CO2)※3 30,374 31,317 32,604 算定中
スコープ2(t-CO2)※3 5,334 5,929 6,306 算定中
スコープ3(t-CO2)※3 1,391 1,792 1,850 算定中
CO2排出量算定プログラム
(建築物省エネ法基準値比較)
CO2削減量(t-CO2/年) 7,057 6,870 5,288 5,415
CO2削減率(%) 11.1 11.6 11.1 12,0
ABINC認証取得件数(設計施工物件)(件)
6 2 1 3
集合ZEH実証事業件数(件) - 1 3 3
エネルギー使用量原油換算(kℓ) 施工活動(電力、軽油、灯油、重油)※4 14,104 15,064 15,750 15,990
オフィス活動(電力)※5 1,633 1,643 1,814 1,992
水使用量(千m3 取水量 363 379 435 408
排水量 283 323 333 20,947
廃棄物排出量 施工活動(千t)※4 538.3 565.5 666.9 616.8
オフィス活動(t)※5 57.0 44.3 43.7 38.4
廃棄物リサイクル量(千t) 施工活動※4 532.7 538.8 660.6 608.1
再資源化率(%) 施工活動※4 99.0 95.3 99.0 98.6
紙使用量(万枚) オフィス活動※5 1,841 1,778 1,791 1,134
環境保全コスト(百万円) 環境会計
環境関連技術の研究・技術開発費(百万円) 95 108 205 187
環境配慮設計の提案に対する採用率(1物件当たり)(%) 97.9 98.0 97.9 98.3
ISO14001外部審査指摘件数(件) 0 0 0 0

※3 解体工事は含まない
※4 施工活動
2017年度:完成工事121作業所(新築:90、解体:31)
2018年度:完成工事159作業所(新築:131、解体:28)
2019年度:完成工事122作業所(新築:105、解体17)
2020年度:完成工事124作業所(新築:105、解体19)
※5 オフィス活動
2017年度:芝本社ビル・大阪平野町ビル・横浜支店・埼玉支店・名古屋支店・京都支店
2018年度:芝本社ビル・大阪平野町ビル・横浜支店・名古屋支店・京都支店 ※組織改編により「埼玉支店」は除外
2019年度:芝本社ビル・大阪平野町ビル・横浜支店・名古屋支店・京都支店・長谷工テクニカルセンター
2020年度:芝本社ビル・大阪平野町ビル・横浜支店・名古屋支店・京都支店・長谷工テクニカルセンター

GRIスタンダード対照表

CSR報告にあたり、Global Reporting Initiative(GRI)スタンダードを参照しています。

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番号 指標 CSR報告書
掲載ページ
Webサイト掲載ページ
一般標準開示項目
GRI 102: 一般開示事項
1.組織のプロフィール
102-1 組織の名称 P6 企業情報>会社概要
有価証券報告書 P1
102-2 活動、ブランド、製品、サービス P6-7 企業情報>長谷工グループ理念
グループ事業
有価証券報告書 P5
102-3 本社の所在地 P6 企業情報>会社概要
有価証券報告書 P1
102-4 事業所の所在地 - 企業情報>事業所一覧
企業情報>グループ会社一覧
102-5 所有形態および法人格 P6 企業情報>会社概要
102-6 参入市場 P6-7 グループ事業
企業情報>グループ会社一覧
有価証券報告書 P5
102-7 組織の規模 P6-7 企業情報>会社概要
企業情報>グループ会社一覧
グループ事業
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 P6-7 CSR>ESGデータ
102-9 サプライチェーン P42-43 CSR>働いていたい空間>サプライチェーン
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当なし
102-11 予防原則または予防的アプローチ P67 企業情報>コンプライアンス及びリスク管理体制
CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-12 外部イニシアティブ P23,P54 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
CSR>外部からの評価・表彰
102-13 団体の会員資格 - CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
2.戦略
102-14 上級意思決定者の声明 P8-11 CSR>トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 P18-21 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
3.倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 P2,P16-17 CSR>理念・方針
CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 P66 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
4.ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 P61-63 企業情報>コーポレートガバナンス
CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-19 権限移譲 P17 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 P17 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 P68-69 CSR>信頼される組織風土>情報開示・対話の強化
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 P17 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-23 最高ガバナンス機関の議長 P61 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 P61 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-25 利益相反 P62 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 P8-11 CSR>トップメッセージ
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 P62 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 P62 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント P19-21 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 P19 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー P19 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 P19 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-33 重大な懸念事項の伝達 P67 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 P67 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-35 報酬方針 P63 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-36 報酬の決定プロセス P63 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 P63 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
102-38 年間報酬総額の比率 - -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 - -
5.ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト - コーポレートガバナンス報告書 P11
102-41 団体交渉協定 P68 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
102-42 ステークホルダーの特定および選定 - コーポレートガバナンス報告書 P11
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 - CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
コーポレートガバナンス報告書 P11
102-44 提起された重要な項目および懸念 - -
6.報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 P6-7 会社情報>グループ企業一覧
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 P2 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-47 マテリアルな項目のリスト P20-21 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 P2 CSR
102-51 前回発行した報告書の日付 P2 CSR
102-52 報告サイクル P2 CSR
102-53 報告書に関する質問の窓口 P73 -
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 - -
102-55 内容索引 - CSR>ESGデータ(本対照表)
102-56 外部保証 - -
GRI 103: マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲説明 P19 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
103-2 マネジメント手法とその要素 P19-21 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
103-3 マネジメント手法の評価 P19 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
経済
GRI 201:経済パフォーマンス
マネジメント手法の開示事項 -
201-1 創出、分配した直接的経済価値 P6-7 有価証券報告書 P2
IR情報>業績ハイライト
IR情報>業績ライブラリ
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 P58-59 CSR>ESGデータ
CSR>大切にしたい風景>環境会計
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 - 有価証券報告書 P108-110
201-4 政府から受けた資金援助 P30 CSR>住んでいたい空間>暮らしの環境配慮
GRI 202:地域経済での存在感
マネジメント手法の開示事項 - -
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) - CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守>CSR調達ガイドライン
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 -
GRI 203:間接的な経済インパクト
マネジメント手法の開示事項
203-1 インフラ投資および支援サービス P69-71 CSR>住んでいたい空間
CSR>信頼される組織風土>社会貢献活動推進
203-2 著しい間接的な経済的インパクト P19 CSR>長谷工グループのCSRマネジメント
GRI 204:調達慣行
マネジメント手法の開示事項 - -
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 -
GRI 205:腐敗防止
マネジメント手法の開示事項 P65 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 P42 CSR>働いていたい場所>サプライチェーン
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P66 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 - -
GRI 206:反競争的行為
マネジメント手法の開示事項 P65 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 P65 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
GRI 207 : 税務
マネジメント手法の開示事項 P65 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
207-1 税務へのアプローチ P65 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
207-2 ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント P65 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 - -
207-4 国別の報告 - -
環境
GRI 301:原材料
マネジメント手法の開示事項 P45-46 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
301-1 使用原材料の重量または体積 P56-57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
301-2 使用したリサイクル材料 P56-57 CSR>ESGデータ
CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
301-3 再生利用された製品と梱包材 P49 CSR>大切にしたい風景>資源循環
GRI 302:エネルギー
マネジメント手法の開示事項 P45-46 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
302-1 組織内のエネルギー消費量 P57 CSR>ESGデータ
CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
CSR>大切にしたい風景>エネルギー・CO2
302-2 組織外のエネルギー消費量 P57 CSR>ESGデータ
CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
302-3 エネルギー原単位 P53 CSR>ESGデータ
CSR>大切にしたい風景>エネルギー・CO2
302-4 エネルギー消費量の削減 P53 CSR>大切にしたい風景>エネルギー・CO2
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 P53 CSR>大切にしたい風景>エネルギー・CO2
GRI 303:水と廃水
マネジメント手法の開示事項 P45-46 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
303-1 共有資源としての水との相互作用 P57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
303-2 排水に関するインパクトのマネジメント P57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
303-3 取水 P57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
303-4 排水 P57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
303-5 水消費 P57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
GRI 304:生物多様性
マネジメント手法の開示事項 P45-46 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト P54 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
CSR>大切にしたい風景>汚染予防・周辺環境配慮
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト P54 CSR>大切にしたい風景>汚染予防・周辺環境配慮
304-3 生息地の保護・復元 P54 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
CSR>大切にしたい風景>汚染予防・周辺環境配慮
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 - -
GRI 305:大気への排出
マネジメント手法の開示事項 P45-46 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) - CSR>ESGデータ
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) - CSR>ESGデータ
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) - CSR>ESGデータ
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 P47 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 P47 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 - -
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 - -
GRI 306:廃棄物
マネジメント手法の開示事項 P45-46 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト P48 CSR>大切にしたい風景>資源循環
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 P48-49 CSR>大切にしたい風景>資源循環
306-3 発生した廃棄物 P57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
306-4 処分されなかった廃棄物 P57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
306-5 処分された廃棄物 P57 CSR>大切にしたい風景>マテリアルフロー
GRI 307:環境コンプライアンス
マネジメント手法の開示事項 P45-46 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
307-1 環境法規制の違反 P45-46 CSR>大切にしたい風景>環境マネジメントシステム
GRI 308:サプライヤーの環境面のアセスメント
マネジメント手法の開示事項 P56-57 CSR>大切にしたい風景>サプライチェーン
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー P56-57 CSR>大切にしたい風景>サプライチェーン
信頼される組織風土>企業倫理・法令順守>CSR調達ガイドライン
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 P56-57 CSR>大切にしたい風景>サプライチェーン
信頼される組織風土>企業倫理・法令順守>CSR調達ガイドライン
社会
GRI 401:雇用
マネジメント手法の開示事項 - -
401-1 従業員の新規雇用と離職 - CSR>ESGデータ
有価証券報告書 P9
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 - -
401-3 育児休暇 P34 CSR>ESGデータ
GRI 402:労使関係
マネジメント手法の開示事項 P33 有価証券報告書 P9
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 - -
GRI 403:労働安全衛生
マネジメント手法の開示事項 P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-3 労働衛生サービス P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-6 労働者の健康増進 P39 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-9 労働関連の傷害 P38 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
403-10 労働関連の疾病・体調不良 P39 CSR>働いていたい場所>労働環境・安全衛生
GRI 404:研修と教育
マネジメント手法の開示事項 P40 CSR>働いていたい場所>人材育成・技術継承
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 P40 CSR>ESGデータ
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム P40 CSR>働いていたい場所>人材育成・技術継承
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 - -
GRI 405:ダイバーシティと機会均等
マネジメント手法の開示事項 P33 CSR>働いていたい場所>多様な人々の活躍
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ P34 CSR>ESGデータ
CSR>働いていたい場所>多様な人々の活躍
405-2 基本給と報酬総額の男女比 - -
GRI 406:非差別
マネジメント手法の開示事項 P68 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
406-1 差別事例と実施した救済措置 P68 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
GRI 407:結社の自由と団体交渉
マネジメント手法の開示事項 P68 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー P70 信頼される組織風土>企業倫理・法令順守>CSR調達ガイドライン
GRI 408:児童労働
マネジメント手法の開示事項 P68 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー - 信頼される組織風土>企業倫理・法令順守>CSR調達ガイドライン
GRI 409:強制労働
マネジメント手法の開示事項 P68 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー - 信頼される組織風土>企業倫理・法令順守>CSR調達ガイドライン
GRI 410:保安慣行
マネジメント手法の開示事項 P68 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 該当なし
GRI 411:先住民族の権利
マネジメント手法の開示事項 - -
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし -
GRI 412:人権アセスメント
マネジメント手法の開示事項 P65 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 P65 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 P68 CSR>信頼される組織風土>人権尊重
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 - -
GRI 413:地域コミュニティ
マネジメント手法の開示事項 P69 CSR>信頼される組織風土>社会貢献活動推進
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 P69-71 CSR>住んでいたい空間>コミュニティ
CSR>信頼される組織風土>社会貢献活動推進
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 - -
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント
マネジメント手法の開示事項 P42 CSR>働いていたい場所>サプライチェーン
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー - -
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 - -
GRI 415:公共政策
マネジメント手法の開示事項 - -
415-1 政治献金 公表せず
GRI 416:顧客の安全衛生
マネジメント手法の開示事項 P23 CSR>住んでいたい空間>安全・安心・快適
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 P24-27 CSR>住んでいたい空間>安全・安心・快適
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当なし
GRI 417:マーケティングとラベリング
マネジメント手法の開示事項 - 信頼される組織風土>企業倫理・法令順守
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 - -
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし
GRI 418:顧客プライバシー
マネジメント手法の開示事項 P65-66 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 P65-66 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
GRI 419:社会経済面のコンプライアンス
マネジメント手法の開示事項 P65 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守
419-1 社会経済分野の法規制違反 P65 CSR>信頼される組織風土>企業倫理・法令遵守

中期経営計画(2021年3月期~2025年3月期)